みずほ銀行のＣＭで、子供に金銭教育や金融の仕組みを教えているものが流れています。
一時代前までは、とにかく貯金、とにかく安全という意識一辺倒でしたが、多様化する金融・経済の中で、さまざまなことを教えた結果、やはり貯金・安全にということになれば、それはそれでよいこと。
社会や生活には必須になる“お金”という部分に対して、子供の頃からきちんと教育していくことは、とても大切なことです。
どのように金銭教育をしているかは分かりませんが、銀行という立場を忘れて、大きな視点から行ってもらいたいものです。
さて、住宅に関してはどうでしょうか。
「住宅は一生に一度の大きな買い物」というフレーズがあるように、高額である、機会が少ないことから、このお金に対する教育と同じように、住宅・住まい・不動産に関する教育も大切なことと考えています。
このブログでも、メインサイト“不動産購入応援サイト”でも、もっともっと一般の方に、不動産のことを知って頂きたくて運営しています。
一般の方が、もっともっと深い見識とちょっと厳しい現実を知って頂ければ、不動産業界も向上し、住まいの購入に失敗することが少なくなるはずです。
ただ、何を知ればいいのか、何を教えればいいのかは、同じように消費者教育を考えている人それぞれで違います。昨日の日本経済新聞の夕刊に、日本消費者教育学会のメンバーで共立女子短期大学生活学科の山森芳郎教授が報告しておりますので、概略をご紹介させて頂きます。
・住宅や不動産について国が保障しているという神話が崩れ、消費者の自己責任が問われる中、住宅を対象にした消費者教育の必要性が指摘されている。
・都内の複数の学校では、小学生に模型を使って快適な住まいを考案させ、それをプレゼンテーションさせる授業が行われている。小学生段階ではハードとしての住宅を考えさせるのもいい。
・同教授は、20歳前後の若い消費者である短大生を相手に、近い将来直面するであろう住宅購入の場面で、間違いをおこさないようにするための知識提供を実施している。
・学生に教えているのは、住宅形式の特質、住宅政策や住宅事情を解説した上で、間取りや日照、通風、プライバシー、立地、環境、交通など。
・特に大事なのは、チラシ末尾に記載されている物件概要。ここに懸念される材料があるかないかのチェックポイントになること。さらに、適正な住宅ローンの組み方など。
・しかし、キャッチコピーや魅力的な完成予想図などに目を奪われる学生が多いと同教授は嘆いている。容易な買い替えがきかない住宅で、社会的な資産になるものだけに、消費者教育の充実が必要であると。
ほんとに同教授の言う通りです。
ただ、ひとつ注意しておきたいのは、知識が増えれば増えるほど、マイナスの要素ばかりが目につくようになってしまい、何も購入することが出来なくなってしまうことがあります。
自分たちがどういう生活をし、そのためにはどういう住まいが必要なのか。どういう住まいに暮らしたいのかという基本を忘れないこと。
自分たちのことを置いておいて、物件ありきのような選び方は間違いです。自分たちにはどれが最適なのかという意識を常に忘れないようにして下さい。
自分たちにとって最適であれば、あまり気にならなくて、致命的にならないものであれば、欠点も含めて受け入れることも必要です。欠点の裏返しが長所になることもあり、欠点がないというのは、高額になるという欠点にもなりますので。
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