6月1日の日曜日の朝、毎日の通勤路である国道16号線を走っているとき、何気にガソリンスタンドの価格を表示を見て、一瞬、前に向き直った後、えっと思い、改めてしっかり見てみるとレギュラーで168円の表示。
6月は長期金利の上昇に伴い、住宅ローンの適用金利は、久しぶりの大幅上昇。それに加え、日常生活の家計に大きな影響を与えるガソリン価格の大幅上昇で、ダブルパンチ。
さらに、長期金利が上昇すると借入金の金利負担が増え、ガソリン価格（石油関連全て）の上昇は、企業の商品生産や物流のコスト増に繋がる。
この両者のコスト増は、商品価格に転嫁され、最終的には家計に大きな影響を与える。同様に電気やガスなどの公共料金も上昇し、直接の負担増に加え、間接的には商品価格の上昇にも繋がる。
このガソリン価格（原油価格）の上昇はいったいどこまで続くのか、ここ数日の報道では、１バレル200ドル≒レギュラーガソリン１Ｌ200円超にもなるとのこと。
ここまで上昇した場合、直接的な家計の負担増で８万円弱、商品や公共料金の負担増まで加味すると、果たしてどれだけの額になるのか。
昭和のオイルショックのとき、私はこの世に生を受けていましたが、なにぶん幼かったこともあり、教科書の中の話でしか分かりません。このときは、原油高から物価も上昇しましたが、高度成長期で個人の所得も社会全体の経済も伸びたので、いってこいだったと思われます。
しかし、今回のオイルショックでは、個人の所得は伸びない、企業の収益も減少傾向という、景気そのものの低迷も加わって、支出増・収入減という挟み撃ち状態で絶体絶命のピンチ。
収入が増えない・減少するのだから、貯蓄の切り崩し、支出の節約しかなく、バブル崩壊のときのような暗い世相へと戻ってしまうのではないか。
当然、不動産価格は下落の方向に向かい、住宅に関しては総額が高くなる新築住宅よりも、負担が少ない中古住宅が見直されるはず（べき）。
土地は、新築でも中古でも土地のみでも同様な評価をされるのであまり変える必要がないが、日本の中古住宅市場を成長させていくためには、中古住宅の建物に関する部分を購入者が安心できるように整備する必要がある。
環境の面からも既存の住宅が評価され利用される方が良い。オイルショックそのものは歓迎するものではないが、この大きな波を変えることができないなら、せめてこの機会を生かして、不動産・住宅市場や業界のあり方が新化させるきっかけになれば幸いだと思います。
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